BYOD 大学メリット

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スマートフォンが普及するにつれて、最近はbyodという言葉をよく聞くようになってきました。この記事では、byodのメリット・デメリット、導入事例を紹介します。また、資料の最後にbyod を導入した大学の事例も紹介します。 byod の課題ここ数年で大学生一人あたりのインターネットに接続可能なデバイスの所有率は急増し、傾向は続いています。こういった傾向が示すように、byod の導入検討中の大学のit 2007年に初代iPhoneが発売されて、既に10年以上が経過しました。この間、個人が所有するスマートフォンを業務で利用するBYOD (Bring Your Own Device: 私物端末の業務利用) は一般的となりました。以下では、BYOD最新事情とそれを支えるセキュリティについてお伝えします。 BYODを実現することで得られるメリットは多くありますが、過剰なセキュリティ対策と管理負荷が課題として挙げられます。 BYODの課題を、クライアント仮想化製品「Ericom」で解決 BYODを実現するなら、クライアント仮想化製品「Ericom 」が効果的です。Ericomは、Chromebook、Mac BYOD(Bring Your Own Device)に対応している大学が増えている最近、国内の各大学ではBYOD(Bring Your Own Device)という考え方をもとに、大学入学時にパソコンを必ず所有するように義務付けや推奨をしたり、また、個人所有のノートパソコンを大学に持ち込んで、授業に活用したりするところが増え … ワークスタイルの変化やスマートデバイスの普及にともない、話題にあがるようになったいわゆる「byod」。本記事ではbyodという考え方が生まれた経緯のほか、企業が知っておくべきbyod導入のメリットと、従業員にとってのメリットをあらためて解説する。 byodとは丨メリットや事例、注意点を解説｜トラムシステム. byodのメリット・デメリットをよく理解したうえで、自社の状況も踏まえ、会社・社員の双方が安心し、納得がいく形でbyodを導入したいですね。チームの仕事でお困りではありませんか？榊裕葵. 広告代理店にて、雑誌の編集、広告の営業、TV番組の制作、イベントの企画／運営と多岐に携わり、２０１７年よりトラムシステムに加わる。現在は、通信／音声は一からとなるが、だからこそ「よくわからない」の気持ちを理解して記事執筆を行う。スマートフォンが普及するにつれて、最近はBYODという言葉をよく聞くようになってきました。この記事では、BYODのメリット・デメリット、導入事例を紹介します。元々の言葉の由来は、海外のレストランに自分で購入したアルコール類を持ち込むことを許可するという意味で使われる「BYO: Bring Your Own」から来ており、2009年にアメリカで提唱されてから、その利便性や経済的な価値に注目した企業が導入を促進していった背景があります。具体的な事例を2つ見たところで、BYODを導入するメリットについて整理していきます。© 2019 Tramsystem Co., Ltd.クラウドPBXのメリットやデメリットを10のポイントから解説した資料です。よくある質問とその答え、機能・サービスの比較表でベンダーの比較ができます。さらに導入事例を数社ピックアップして掲載してます。クラウドPBXの検討はこの資料から！ビジネスフォンやクラウドPBXを電話・通信のプロがわかりやすく解説！IDCジャパンの調査によると、2014年に社員のスマートフォンがBYODとして利用されたのは10.5%、タブレットは4.5%とされており、海外では50%以上の企業がBYODを許可していることと比べると日本はBYODの普及が遅れていると言えます。2019年にはスマートフォンが17.9%、タブレットが10.7%まで利用されると予測されており、特にお客様と接点が多いサービスや流通業で導入が進んでいると言えます。全世界の中小企業向け電話システムでNo.1のシェアを誇る「Avaya Office」をベースとしたクラウドPBXです。BYODは国内でも徐々に導入が進んできていますが、メリットとデメリットを把握する前に具体的な導入事例を見ながらイメージを付けていきましょう。ビジネスフォン導入実績3,000社。新品から中古まで、満足できる価格で提供します。BYODは、「Bring Your Own Device」の頭文字を使った言葉であり、自分の通信端末をオフィスに持ってくるということを意味しています。例えば社員が普段使っている携帯端末を業務用の端末として利用してお客様に電話をかける、社員のノートPCを商品やサービスのデモPCとして利用するといったケースが該当します。BYODのメリットを確認したところで、今度はBYODのデメリットを見ていきましょう。 BYODのメリットは多岐にわたります。ここではBYODを導入するメリットについて、企業と従業員それぞれの視点から紹介します。BYODのセキュリティリスク軽減のために、企業側が端末を管理するMDMなどのツールを導入する場合があります。ツールによる端末状況の管理やセキュリティ対策は、端末の不正利用などを防ぐメリットがありますが、従業員のプライベート情報を企業が把握してしまう危険性があります。また私用と業務用の端末がひとつになると、プライベートと仕事の境目が曖昧になる可能性があるため、結果的に従業員のストレスにつながってしまいます。BYODならではのリスクといえるのが、第三者による利用です。もともと私的に使っていたデバイスの場合、かつては家族などにも利用を許可していた可能性があります。BYODデバイスに切り替わったことを知らない家族が、デバイスを操作し不正なサイトへアクセスしたり、従業員の認証情報を用いてサーバーにアクセスできてしまうことは、セキュリティ上の大きなリスクといえます。Work × ITのお役立ち情報や最新製品、キャンペーンのご紹介などを定期的にお届けいたします。BYODは、従業員が利用デバイスを選定し、企業が決められた補助費を購入時に出す場合が多く、デバイスの初期導入費用の低減につながります。またハードウェアを一元化することから、私用と業務用途で2台のデバイスを併用する場合に比べ、ソフトウェアのライセンス料や保守コストが軽減できるのも利点です。テレワークに必要なWEB会議システム！セキュリティや導入ポイントを紹介従業員は常に業務利用が可能なデバイスを持ち歩くため、テレワークなど業務の場所に縛られない働き方が可能になります。さらに一歩先のワークスタイルを見据えた副次的効果も、見逃せない利点といえます。MDMは情報漏えい防止の観点からは強固な対策といえますが、デバイス本体を管理するツールのため、プライバシーの問題につながりかねません。そこで近年注目されているのが、MAM（モバイルアプリケーション管理）とMCM（モバイルコンテンツ管理）です。MAMはデバイス内のアプリやデータを適切に管理し、MCMはデバイス内の業務に必要なコンテンツだけを管理します。そもそも企業が管理しなければならないのは私物端末そのものではなく、あくまで業務に関わるアプリやデータ、コンテンツなので、MAMとMCMは効率的な管理ツールといえます。安全性を確保しながら業務を進められるように、企業には自社に合ったツールの選定が求められます。しかし、スマートフォンなどの普及によって、電話やメール、スケジュール管理などにモバイル端末を用いるのが一般的となり、私的デバイスの利用範囲を業務にまで広げたほうが、効率のよいシーンも増えてきました。そのため、情報漏えいなどさまざまなリスクへの備えを制度として整備したうえで、私的デバイスを業務用途で正式に利用できるようにするというのが、BYODの基本的な考えになります。上記のようなBYOD導入時のリスクに対して、企業はどのような対策を取るべきなのでしょうか？BYOD導入にあたり、セキュリティリスクを低減するためのさまざまな対策が必要ですが、過剰な締め付けや複雑怪奇なルールの押し付けは控えましょう。許可されたBYODデバイスとは別に、監視の目が行き届かない私物端末を用いて業務を行うなど、かえってシャドーITを助長する事態を招きかねません。BYODを導入する際には、あくまでトータルの業務効率の向上が目的であることを念頭に置き、業務の実態に応じてうまく折り合いを付けていくことが重要なのです。データの人為的な持ち出しについても、リスクとして考慮しておく必要があります。業務データを無許可でデバイスにコピーしたものが、前述のような盗難・紛失に遭えば、大規模なデータ流出につながりかねません。またBYODはデバイスを社内から社外へと持ち出すことが大前提であるため、従業員が悪意をもってデータを持ち出す危険についても考慮しておくべきです。社内でセキュリティポリシーを策定し、リスクへの理解を深めていく必要があります。まずひとつは、MDM（モバイル端末管理）の導入です。企業が定めるセキュリティポリシーから外れた運用がなされているデバイスの利用を強制停止できます。そのため、ウィルス対策やソフトウェアの脆弱性対策、許可されていないネットワークやアプリへの接続禁止など、さまざまなポリシーを確実に実行できます。MDMツールでは外部接続とのログも取得できるので、ネットワークを経由せずに行われるデータの持ち出しなども監視できます。企業が最も注意すべきなのは、デバイスの盗難や紛失が引き起こすデータの流出です。BYODでは私的デバイスを常時携行することから、盗難や紛失の機会もそれだけ大きくなります。もし第三者がやすやすとログインできてしまうようなら、データを抜き取られる危険性はもちろん、所有者を装ったサーバーへの不正ログインまで引き起こしかねないのです。働き方改革に最適な法人PCは、VAIO® Proシリーズ盗難や紛失時に遠隔操作でデータを消去できるような、リモートワイプ機能の採用も対策のひとつです（前述のMDMツールには、リモートワイプ機能が実装されていることが多い）。ただしBYODデバイス内に保存されているデータには、業務とは無関係のプライベートな内容も含まれていることが多いです。そのため、データの取り扱いについては予め従業員の同意を得ておく必要があるでしょう。使い慣れた私用の端末を業務でそのまま利用できるため、トレーニングなどへのコスト軽減につながります。同等の機能を備えたデバイスを複数所有するようになった場合、その操作性の違いに戸惑うこともあるでしょう。しかし、ひとつの端末に集約すれば、操作上の問題はなくなります。使いづらいと感じる会社貸与のデバイスを、無理に使い続ける必要もなくなります。BYOD導入時のリスク対策の多くは、ソフトウェアで実現できるのに対して、ハードウェア側の機能を必要とする対策も重要です。具体的にはTPMチップ、指紋認証などのセキュリティ認証です。比較的容易に追加できるソフトウェアとは異なり、後からの追加導入には困難をともなうため、BYODを前提に新規のハードウェアを購入する場合は、あらかじめ条件のひとつとして検討すると良いでしょう。Intel、インテル、Intel ロゴ、Intel Inside、Intel Inside ロゴ、Intel Atom、Intel Atom Inside、Intel Core、Core Inside、Intel vPro、vPro Inside、Celeron、Celeron Inside、Itanium、Itanium Inside、Pentium、Pentium Inside、Xeon、Xeon Phi、Xeon Inside、Ultrabook、Iris は、アメリカ合衆国および/またはその他の国における Intel Corporation の商標です。また米Motor Intelligenceによると、BYODの市場規模は2019年から2024年にかけて年平均成長率15％になるとレポートしています。スマートフォンなどのデバイスの普及はもとより、5Gなど高速通信が可能になることで、よりBYODが進み、それを支えるサービスも増加していくことが予想されています。ウィルス対策やソフトウェアの脆弱性対策についても、より一層の徹底が必要です。業務用端末であるという認識が薄くアップデートを怠っていると、ウィルスへの感染や不正プログラムの感染などにより、デバイス自体が業務用サーバーへの攻撃ツールと化してしまいます。root化などのOS改造行為も、これらの温床となることが少なくありません。BYOD導入には、いくつかのリスクが伴います。一歩間違うと、企業の信用性低下にもなりかねないため、BYOD導入を検討している企業はしっかりと把握しておきましょう。デバイスおよびサーバーへのログインにあたり、強固な本人認証システムを導入するのも重要です。知っていれば誰でも解除できるパスワードなどの簡易的な認証方式ではなく、指紋認証をはじめとした高度なセキュリティ認証方式が考えられます。家族など、第三者のアクセス権限を削除しておく必要もあるでしょう。シャドーITとは、企業側が私的デバイス利用を許可していない状況、もしくは利用に関するルールが無い状況で、私用デバイスを業務に持ち込むことを指します。BYODを前提にルール策定やデータ漏えいを起こさない仕組み作りをすれば、責任の所在が明確になりセキュリティリスクを軽減できます。BYODのメリットとデメリットはご理解いただけたでしょうか。BYODの最たるデメリットは情報漏えいになりますが、しっかりと対策を講じれば見返りも大きくなります。テレワークで活用したいシンクライアントPC「Windows 10 IoT Enterprise」とは？IT・テクノロジーのリサーチ〜コンサルティング企業であるガートナーが発表した資料によると、2023年末までにヒューマンオーグメンテーション（人間拡張）とともに、BYODポリシーを拡大すると指摘しています。私用の端末が使えるようになれば、複数のデバイスを持ち歩かずに済みます。バッグの中に私用と業務用、ほぼ同じ機能を持つ2台のデバイスが入っている……という状態がなくなり、物理的な負荷が軽減されるでしょう。また複数台を使用・管理することで考えられる紛失や盗難のリスクも低くなります。ここではBYODを検討する際に、必要となるガイドラインについて説明します。BYODを始めるにあたり、従業員に自由にデバイスを使わせてしまうわけにはいきません。会社でルールや規則を作成する必要があります。その際に重要となる4つのポイントを紹介します。BYOD（Bring Your Own Device）とは、従業員個人が所有しているスマートフォンやタブレット、ノートPCといったデバイスを業務でも利用することをいいます。従来であれば、こうした私的デバイスの利用は情報漏えいにつながりかねないことから、業務での使用はおろか、オフィスへのデバイスの持ち込み自体を禁じている企業も少なくはありませんでした。企業にとってのBYOD最大のメリットは、業務の効率化が図れることです。常に携行している私的デバイスから社内のリソースにアクセスできるようになるため、オフィスに戻らなければ作業が進められないといった距離的、時間的な制約がなくなります。顧客への迅速な対応や移動時間が削減されることで、本来の業務に費やせる時間も増加します。